【稼げる資格ってあるの?】資格の有無と稼ぐ力の関係について解説【資格受験生向け】

 

  • SNSで「この資格は稼げない」って言われてて不安です⋯⋯。
  • 独占業務ができれば稼げるよね?
  • 稼げる資格ってあるの?

 

どうも、補助金サポーターの藤井(@suke_hojokin)です。

 

TwitterなどのSNSでは、「あの資格は稼げない、この資格は稼げる」みたいな論争がたまに起きます。

これらは特に、士業の資格試験の申し込みの時期によく起こりがちな話題です。

このような話題は、

  • 資格をこれから勉強する人
  • 受験を控えている人

このような人にとって、不安の種でしかないですよね。

 

そこでこの記事では、資格の有無と稼ぐ力の関係や、稼ぐことの本質について解説します。

 

この記事を読むと…

この記事を読むことで、「○○の資格って稼げるの?」という疑問・悩みが無くなります。

 

現在、ご自身が勉強されている資格試験に対して、

この資格をとって、本当に稼げるのかな?

このような不安を感じている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

 

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資格は「稼げる」に直結しない

まずは結論からお伝えします。

資格の有無は”稼げる”に直結しません。

資格があるのに稼げない人もいれば、資格が無くても稼げる人もいます。

ですので、資格の有無で悩むのではなく、本来の目的である「稼げる」にフォーカスして考えましょう。

 

“稼げる”の本質は「悩みを解決」すること

「稼げる」とは次のような需要のある状態のことを指します。

  • お金を払ってでもお願いしたい”仕事”がある
  • お金を払ってでも解決して欲しい”悩み”がある
  • お金を払ってでも取り除いて欲しい”痛み”がある

 

具体例を使って説明しますね。

例えば、この痛みや悩みが「歯が痛い」だとしたら、「虫歯治療という独占業務」を持っている歯医者しか解決できません。

これは、言い換えれば資格があれば解決できる需要です。

 

では一方で、悩みが「低リスクで事業拡大したい」だとしたらどうでしょうか。

この場合は、次のように様々なアプローチがあります。

  • コンサルタントとして事業戦略の相談に乗る
  • 業務委託を受けて事業の一部を効率的に進めてあげる
  • 補助金の申請をサポートして設備投資の負担を減らしてあげる

これは、先ほどの例とは違い資格がなくても解決できる需要です。

 

資格業は毎年”競合他社”が増える

ここまでの内容を見ると、

独占業務って資格がある人しかできないんだから、やっぱり資格業が最強じゃん!

と思いますよね。

 

もちろん、資格が取れること自体は素晴らしいことだと思います。

独占業務を扱える権利が手に入れられるのは、非常に強いですよね。

 

ただここで一つ考えて欲しいのは、「その資格の年間合格者は何人いるか?」ということです。

 

例えば、代表的な士業の年間合格者数は次のとおりです。

  • 税理士:約5,000人
  • 社労士:約2,000人
  • 行政書士:約6,000人弱

これは、「独占業務ができる人」が年間これだけの人数増えるということです。

言い換えれば、「競合他社が毎年増え続ける領域」で勝負しなければならないということ。

「稼ぐ」という目的にフォーカスするなら、毎年競合が増える領域で戦うのは得策とは言えません。

 

「需要が大きく、参入する人が極めて少ない領域」

これこそ、最も稼ぐのに適したフィールドと言えます。

 

補助金サポートなら人が増えても競合しない

  • 需要が大きい
  • 参入者が少ない

この2つを満たしていれば、稼ぎやすいビジネスと言えます。

 

そして、私が紹介している「補助金サポーター」は、まさにこの条件を満たす領域です。

資格はいらないが故に、資格試験の勉強をしてもスキルは身につけられません

一方で、「低リスクで事業拡大したい」という経営者のニーズは世の中に溢れています

加えて、どんな優秀な人でも一度に10〜20件しか受けられません。

ですので、支援する領域と補助金を工夫すれば競合がいないポジションを自分で作ることも可能

まさにドリームオーシャンですよね。

 

まとめ:資格の有無にこだわらず稼げる方法を探そう

今回は、資格の有無と稼ぐ力の関係や、稼ぐことの本質について解説しました。

 

資格の有無は”稼げる”に直結しません。

稼ぐための基本は「悩みを解決」することです。

資格がないと解決できない悩みもあれば、資格が無くても解決できる悩みもあります。

 

独占業務がある資格業は、一見すると稼ぎやすそうですが、実は毎年競合が増える領域といえます。

「稼ぐ」という目的を達成したいなら、「需要があって、供給が少ない領域」を探してみましょう。

補助金サポート事業であれば、競合が少ないポジションを自分で確立することも可能なため、オススメのビジネスです。

 

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